職種別、企業間賃金格差の残酷な実態 [Webマガジン月刊チャージャー]

【調査】同じような仕事なのに、この差はなんだ！　職種別、企業間賃金格差の残酷な実態。

　2005.09 CONTENTS

　Theme No.1

職種別、企業間賃金格差の残酷な実態

　Theme No.2

高田純次流『ストレスフリーな生き方』指南

　Theme No.3

土壇場な想定でテヘヘ♪を撲滅

　Theme No.4

今だから話せるピンク・レディー秘話と、その後の葛藤。

　Theme No.5

今のうちに準備すべし！至福のセミリタイア後生活。

　Theme No.6

鉄ノコとサンダーで、車をまっぷたつ。

　Theme No.7

岩佐真悠子は、得意技をお風呂で発揮。

　Theme No.8

巨乳美女ＶＳマイケル・ジャクソン！？

勝ち組、負け組の差は広がっていく……

1990年代。不況が続く中、企業の多くは賃金制度を見直し、大規模なリストラ・給与カットを行ってきた。「負け組」の会社は日に日に給与が減っていく傍ら、相変わらず高収益を生む「勝ち組」企業では高額な給与を支給。企業の“支払い能力”によって、給与にはかなり大きい格差が生まれることになった。
また、人件コスト削減のため定期昇給制度が見直された企業では、ボーナスを軸とした給与支給が行われている。ボーナスは退職金に反映されないうえ、個人の年収に企業の業績がもろに反映するしくみだ。同一業種内でも収益力の差や賃金制度の違いで格差は広がる一方である。
さらに、年収格差の要因はそれだけではない。「成果主義」が急速に浸透している今、社内における賃金格差にも拍車がかかった。最近では、営業や開発など企業内の職種に応じ、異なる賃金体制をとる企業さえあるという。過剰な成果主義が見直されているとはいえ、企業の業績や個人の能力による賃金格差は拡大の一途をたどっている。

「第2の給料」は整っている？

企業が労働対価として従業員に支払うものは、賃金だけではない。“第2の給料”といわれる福利厚生（住宅補助、社宅・持ち家補助、家族手当）などの非賃金支払いがある。この「第2の給料」でさえ、企業間格差（※）が生じている。高収入を維持できる勝ち組企業であれば、住居費などの法定外福利費（法律で定率を支給することを決められてないもの）も充実している。たとえば営業マンであれば、タクシー代（営業交通費）・出張手当・接待交際費等が支給されるかどうかが、長い目で見たときに響いてくるのではないだろうか。
※その他、社員特典については、Charger7月号／気になる業界別社員特典アレコレを参照。

＜コラム＞
20代でも賃金格差がつく会社は、実力もつく会社？

横並び賃金の場合が多い20代でも年収格差があるのは、成果給が機能している証拠。その分、実力を伸ばしやすい環境といえる。年功序列の給料や固定給では「何をやっても同じだしな…」と意気を削がれがち。しかし、成果給が機能していれば、挑戦しようと頑張る気にもなる。20代の若手であるからこそ、当然実力は伸びていくはずなのだ。急成長するベンチャー企業も、成果給を採用する企業が多い。

ただし、成果給にも落とし穴はある。成果給を徹底しすぎて、モチベーションを給与でしか保つことができない会社であれば、長期的に若手を育てる風土が薄いといえるからだ。また、成果によって昇給するということは、成果による減給もありうるシビアな仕組みであることも忘れてはならない。

あなたの会社は、いかがだろう？同じ仕事をしている誰かと、給与の差はついているが、実力が伴っていない……という危険はないだろうか。企業の名前が外れたとき、他の会社で生き残れる実力はついているだろうか。そして、40代・50代になった時の収入を想定できるだろうか。

結論：賃金格差は入社する前から認識しておくべし。

同じような仕事をして、同じように努力をしても、企業による賃金格差は避けられない事実。どの業種、あるいはどの企業に勤めているかで支払われる労働対価には愕然とするほどの開きが生じる。ならば、勝ち馬の背中（勝ち組企業、高成長企業、トップシェア企業、利益率の高い業種・職種）に乗って、成果を出すのが確実。ただし、必ずしも大企業ならば良いわけではない。先にも述べてきたように、給与体系や環境の違いで、獲得できる賃金や実力にも差がついてくるのである。

取材・文／篠田花子（ジオコス）

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